学習塾の分類

学力別

難関校進学系と補習系に分かれるが、大手進学塾では学力に応じてクラス分けしているためその両方を持つ場合が多い。中小の大半の塾では人数の都合上クラス分けをしていない。個別指導塾や自習式の塾は個人の実力に応じて対応できるためその区分がない。

 

難関校進学系

難関の学校に進学希望する生徒に、学校の授業より難しい内容を加え指導するもの。入塾試験で選抜するところがほとんど。難関校を目指す生徒のみの塾はほとんどなく、ほとんどが特進コースなどのクラスを作り補習系と区別した形を取っている。

補習系

学校の授業だけでは完全に理解できない生徒に、先行して授業を行ったり補習を行うもの。学習塾の多くがこの補習系に属する。

 

人数別

集団授業の塾

1クラス概ね10人以上のクラス構成の塾。社員扱いの講師がハイレベルなクラスを担当し、アルバイト講師がそれ以外のほとんどのクラスを担当することが多い。社員とアルバイトの区別が明確でないので、習う側からは講師の質の判断が難しい。社員扱いの講師が多い塾は1クラスの人数が多くなり授業料も高額になる。集団授業塾でも全てアルバイト講師というところも多く、この場合は授業料が比較的安価である事が多い。よくできる生徒は人数が多くてもしっかり授業を聞いているので問題がないが、中レベル以下の生徒には成績アップをあまり期待できない[要出典]。もちろん授業中の個人指導はできない。

自習形式の塾

クラスはなく広い部屋に異学年の小中学生を集め、様々な科目を自習形式で同時に学習する。解説の書いた専用のプリントと問題用紙をもらい自学自習する。採点者は採点に追われるので、ほとんど指導ができない。人数の多いところでは、アルバイト講師が巡回指導することもある。ほとんどがフランチャイズ形式で、公文式や学研教室がこれに当たる。

少人数制授業の塾

1クラス概ね5名～10名のクラス構成で個人経営の塾にこのタイプが多い。集団授業と違い個人指導もある程度できる。個人経営の塾の場合、授業料は比較的安価でキャリアのある講師も多いが、教育情報が少なく情報は学校頼りになることが多い。逆に個人経営以外の会社組織になっている塾では教育情報は多いが、生徒の人数を制限しているため講師は全員アルバイト、授業料もかなり高くなる。

個別指導の塾

1人の講師が概ね1名～4名の生徒を指導する。個人指導ができるが、講師はほぼ全員アルバイト。講師1人に対する生徒が少ない分、授業料が高額。ほとんどが集団や少人数塾の2倍以上必要になる。また、生徒が増減するたび講師を採用したり辞めさせたりするので講師の質が不安定である[要出典]。最近フランチャイズ方式で急速にこのタイプの塾が増えている。

＊　ここで言う社員とは、塾を専業として働き社会保険（厚生年金・健康保険・雇用保険）に加入した一般的な正社員を言う。アルバイト講師は、主に学生や主婦、他に仕事を持っている者や1年以内の短期契約又は短期契約の雇用期間自動更新などの契約社員を示す。社員とアルバイトの違いが明確でないため、1～2年で講師が入れ替わる実質アルバイトのような就労実態であっても正社員（常勤講師）などと表現している塾も多い。

 

 

大手塾では、社員に登用される可能性があることを示唆しアルバイト講師として働かせ、数年後に塾側がその指導力を評価した一部の講師を社員として登用する場合がある。経営的な面から指導力のあるアルバイト講師であってもすぐに社員として登用されることは少なく、講師のほとんどがアルバイトで成り立っている。平均的な授業料の塾では教室管理者一人が社員で、その他がアルバイト講師ということになる。元塾生がこれらの講師に大学生アルバイト講師から始め、社員を目指し教室管理者となることも多い。

（フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』より）

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